【超簡単】新型コロナ騒動ってなんだったの？ | プロパガンダ情報を見分けるための5つのチェックポイント

　プロパガンダの可能性が強い情報かどうかを見分けるためのチェックポイントを5つほどご紹介します。

①だれがそのメディアの所有者なの？

②だれがその番組や記事への資金提供者なの？

③その番組や記事のための情報はどこから得たの、どのようにして得たの？

④反対意見を検閲したり村八分にしたりするのはどうして？

⑤なぜそんなにわたしたちを怖がらせなくちゃいけないの？

①だれがそのメディアの所有者なの？

　つまり主要テレビ放送局や新聞社などを所有しているのはだれなの？　という問いかけです。

　なぜなら、その会社で働いている方たちの『明日の生活の糧』は、どうしてもそのオーナーの意思決定によって左右されるからです。

　たとえそのことをふだんは意識していなくても、その下で働いている方たちは、とうぜんのようにご自分の「守備範囲」を把握しているはずだとおもいます。

　上司や同僚から教えられたわけでもなく、またオーナー自身から強制されたわけでもないのに。

　とくに、モノづくりの業界ではなくて、ひとびとのモノの見方や考え方に影響をあたえることで生きているメディア関係の組織でしたら、なおさらそうだとおもいます。

　方針（agenda：アジェンダ）がたいせつになってくるのはとうぜんのことでしょう。

　方針がなければ組織はバラバラになってしまいますから。

　スポーツの業界でも、選手や監督やコーチなどをふくむ『現場』と、そのチームを運営している『フロント（経営陣）』との意見のくいちがいがニュースになったり映画化されたりすることはあります。

　でもそんなことは米国の主要メディアの世界ではしょっちゅうです。

きみの意見は聞きたくない

　米国の新聞社ニューヨークタイムズやテレビ放送局のFOXニュースなどでは、ピューリッツァー賞を勝ちとったような記者の方たちまでもが、オーナーの方針とはちがう記事を書いたことで解雇されてしまうことがしばしばあります。

　アメリカ同時多発テロ事件、それにつづく第2次イラク戦争、そして新型コロナウイルス感染症の世界的流行のさなかに、政府が発表した説明とはくいちがう意見をのべた記者たちのほとんどが会社を「クビ」になりました。

　裏をかえせば、大手メディアの所有者がだれなのかを知っていると、その会社の方針が見えてきますので、その会社が時に応じて『プロパガンダ機関』になっているのかどうかを判断するときの手助けになるかとはおもいます。

ほんとのお金持ちは会社を買ってよろこぶ

　たとえば、米国での例をあげますと、億万長者のマイケル・ブルームバーグ氏が「フォーブズ」誌と「ビジネス・ウィーク」誌のオーナーです。

　おなじく億万長者で元映画会社21世紀フォックスの所有者だったルパート・マードック氏はFOXニューズおよび『ザ・ウォール・ストリート・ジャーナル』の所有者であるだけではなく、全米の7割以上の新聞と音楽産業とインターネット関連企業のオーナーでもあります。

　また、かつてはベトナム戦争の真実をあばいた『ペンタゴン・ペーパーズ』を掲載して当時のニクソン大統領がひきいるホワイトハウスとも喧嘩をすることになった『ザ・ワシントン・ポスト』の現在の所有者は『アマゾン』の持ち主で億万長者のジェフ・ベゾス氏です。

　年配の方たちでしたら『大統領の陰謀』という映画をごらんになってご存じの方も多いとおもいます。

　ただ、あれほど背筋の通った新聞社だったという映画をみて感動させられたとしても、それはあくまでも大昔のことであって、それと現在の姿とはまるでちがうのだという事実は、それとなく頭のかたすみに残しておいたほうが良いかもしれません。

　とにかく、このような億万長者の方たちが保有している米国のメディア帝国はタコの足のように世界全域（西側諸国）の大手メディアを子会社化しています。

　とうぜんのように他国のメディアの動向もコントロールしています。

　そしていま紹介した億万長者の方たちは新型コロナ騒動がはじまる直前にファイザー社やモデルナ社の株式を大量に購入していた方たちだったことが後に判明しました。

　ですから大手メディアが「mrワクチン」の副反応にかんする注意をうながすこともなく世界中のひとびとに強く接種を推してきたのにもうなずけます。

そうはいかない政治家もいるのだ

　ところで米国の上院議員のうち、新型コロナ騒動がはじまる直前にファイザー社の株を購入していなかった方はわずか3人だけだったはずです。

　9割以上の議員さんが株をお買いになってたわけです。

　まるでなにかが起こって両社の株価がとつぜん上昇するということを予測していたかのように。

　株を買わなかった議員のおひとりがランド・ポール議員でした。

　ファイザー社の方たちは、ルート営業や深耕営業のひとつとして、とうぜんのようにワシントンDCの議員たちのオフィスに立ちよっていたはずでしょうけれど、彼らの甘言にもだまされず、きちんと背筋の通った対応をなさったのだな、とランド・ポール議員さんに尊敬の念をいだいたことをおぼえています。

　さきほどの大手メディアを所有している億万長者の方たちにも言えることですけれど、「ま、みなさんお友だち」ですものね。

　世界経済フォーラム（WEF）によって開催されるダボス会議やビルダーバーグ会議でのパーティ会場では「やあ、やあ、おひさしぶり」とシャンペン片手に談笑している方たちでしょうから。

陰謀説についてちょっと言わせて

　米国の支配層に片足をつっこんでいるようなエリート家庭で生まれ、エレノア・ルーズベルト女史からも可愛がられた作家のゴア・ヴィダルさんがつぎのように書いていたのをおもいだしています。

「陰謀説を述べているような方たちに共通しているのは、だれかとだれかが裏でつながっていた、とか、あの日付はこんな特別な意味をもっていた、などといったことですが、深読みのしすぎか妄想のひとつだとおもいますね。

　支配層に属している連中の育ちはだれもかれもが似たようなものだし、卒業した大学も同じだし、親から継がされた企業の運営のしかたも教わったとおりだし、そばにいる何人もの弁護士や何十人もの公認会計士も似たような大学を卒業し、似たようなマナーと似たような服装をしている連中ばかりです。

　自分の子供たちをあずける欧州の寄宿舎学校（ボーディング・スクール）もおなじなので、そこでまた彼らの子供たちが仲間同士になります。

　談合する必要はほとんどありません。

　わざわざ知り合いのCEOに電話をかけて『このあいだ話した価格でいいよね？』などとたずねる必要はないのです。

　彼らの考え方やモノの見方はほぼ同じだからです。

　逆の例をあげれば、アメリカ型の資本家が労働者を搾取せずに自分の給与を減らしてでも社員たちのボーナスを増やしたり、経営破綻におちいったからといって国民の前で謝罪したりしたら、他の経営者から『あいつは気が狂ったのにちがいない』とおもわれてしまいます。

　他人から搾取することでしか自分の富は増えない、というこのシステムの根本原理をきちんと理解しているがためです。

　ところで日付に関して言えば、原爆を作るためにマンハッタン計画のような大事業をおこなうときには、なるべく語呂合わせのよいことばと記憶しやすい数字をえらぶのはとうぜんですからね。

　その計画にかかわっているひとびとの数がハンパじゃないですから。

　そこにはなんの魔術も不思議もありません。

　それをジグソーパズルにようにつなぎあわせて自分流の謎解きシステムを構築するのは楽しいでしょうけれど、現実は意外に面白くもなんともなく、想像以上に退屈で残酷なものなのです」

　とにかく、メディアに関していえば、だれが所有者なのかということがわかると便利です。

　どのような情報はゆるされ、どのような情報は押しのけられ、どこの国の指導者たちはネガティヴなあつかいをうけ、どこの国の指導者たちはお仲間として褒めちぎられるか、という方針にも影響をあたえることができる方たちなのですから。

②だれがその番組や記事への資金提供者なの？

　新型コロナ騒動がつづいているあいだ、米国の大手テレビ局におけるニュース番組や座談番組の広告主は、例外なく製薬会社ファイザーでした。

「この番組はファイザー社の資金提供によるものです」という場面ばかりをあつめたコンピレーションビデオ（オーストラリアのテレビ局が制作したものです）を YouTube でごらんになることができます。

　番組制作のためのお金を出しているのが製薬会社のファイザーだったせいか、どの局のニュース番組を見ても、またコロナウイルス特集番組でお勉強をしようとおもっても、「有識者」と呼ばれる方たちがそろって同じ口調でおなじ見解をのべておなじ解説をしていたので退屈なさった方も多いのではないでしょうか。

　その番組をつくっておられる方たちや、その番組に招待された「有識者」の方たちの『明日の生活の糧』をにぎっているのがファイザーやモデルナといった巨大製薬会社なのですからしかたがありません。

　原子力発電は「安全」でストロンチウムは「無害」だとおっしゃってきた日本トップ大学の専門家や有識人や大手メディアのことをおもいだしてしまった方もいらっしゃるのでは？

　けっきょくは、権威が大切、お金が大切、自分が大切、なのかもしれません。

　その結果、アメリカ疾病予防管理センター（CDC）と世界保健機関（WHO）とグローバル製薬会社（ファイザー・モデルナ・アストラゼネカ）からの情報と説明を無批判にうけいれ、科学的精神にもっともたいせつなたゆまぬ「疑問提示」と「検証」と「再現性」のための実験すらおこなわずに、大学も医学会もしぃ～んと黙りこくったまま新型コロナ騒動をやりすごしたのです。

生活がかかっているのでしかたがありません

　科学的精神とは「すでに当たり前だと信じられている知識をうたがうことからはじまる」というものだったはずなのに。

　その根っこが引きぬかれてしまったとしかおもえません。

　理性と論理がどこかへ吹き飛んでしまったかのようでした。

　きっと世界全体がおかしくなってしまったのです。

　新型コロナ騒動とは、わたしたち一般市民がもっとも頼りにしていた方たちが「見ざる、聞かざる、言わざる」になってしまった期間だったともいえます。

　そのせいでわたし自身もみずからリサーチして学ぶしかなかったのですから。

　たとえワクチン接種による副反応（ワクチン損傷 vaccine injury）で生活に困るひとびとがいても、また、ウイルスのせいではなく①ワクチン接種をしたせいで心筋炎（マイアカーダイテス Myocarditis）を起こして突然死をする若いひとびとが後をたたなくなっても、あるいは②各国の超過死亡率（エクセス・デス）が歴史的な高さをしめすことになっても、もしくは③ワクチン接種によって癌の進行が速まるという事実（キャンサー・ブースター）が各国の大学がおこなった調査で判明していたのにもかかわらず、巨大製薬会社からのお金が流れてゆく先にいる政府関係者や世界保険機構という権威をひたすら信じている医療関係者たちは、それらの結果から目をそむけながらワクチン接種を推しつづけたのです。

　けっきょくすべては『嘘も方便』なのかも。

　この後期資本主義時代（というよりも、すべてがサブスク・レンタルという借金にささえられたデジタル封建主義の時代？）にお金をもうけるためには、この「嘘も方便」ということばの背骨をささえている「善なる行いで相手を助けるためにはしかたなくウソをつくこともある」という教えから『善なる行い』というもっとも大切な部分をけずりとってしまうのがいちばん効率的だ、と考えている方たちがいるようです。

「嘘も方便」ということばの意味は、現在、相手を助けるためではなく自分だけが得をするためのものへと変化したのでしょう。

　生活がかかっているのはしかたがありませんけれど、吐いたツバがいずれ自分にふりかかってくるときがくるのは、これも歴史の必然かとおもわれます。

大統領にとっての座右の銘とは？

　ピューリッツァー賞を受賞した元ニューヨークタイムズの記者で、現在は作家で評論家のクリス・ヘッジズさんが、クリントン大統領時代につぎのような記事を書いていました。

「ニューヨークのマディソン街にいならぶ巨大な広告代理店からやってきた優秀な企画家が、クリントン大統領の側近たちにつぎのようなアドバイスを与えました。

　1990年代後半のことです。

　それはこのようなアドバイスでした。

　国民に言わないことを行い、じっさいには行わないことを言いなさい。

　Do what you don’t say. And say what you don’t do.

　ですから労働者を守らなければいけない、と言いつつ大企業の海外移転が楽になるような法律を通し、個人の情報のプライバシーを守らなければいけない、と言いながらNSA（国家安全保障局）やCIAやFBIに個人を監視するための権限をあたえてきたのです。

　政治家たちがそれまで以上に言うことと行うことが真逆になりはじめたのは1990年代半ばころからで、クリントン政権とウォール街と広告代理店との癒着がその原因のひとつだったと考えられます」

　真実を知るためにはお金の流れを追いかけなさい。

　そうすることによってだれが得をするのかを考えなさい。

　これが『Follow the Money』（フォロー・ザ・マネー）という鉄則です。

　おいしいことば、甘いことば、希望に満ちた言いまわしにだまされてはいけません。

　そういう教訓がふくまれているのでしょう。

　大昔から言われている「ウソは甘く、真実は苦い」ということばには、長い歴史を歩んできたヒトが学んだ「後悔」の痛みが隠されているのだとおもいます。

③その番組や記事のための情報はどこから得たの、どのようにして得たの？

　その情報はネットで調べたものなの？

　それとも、じっさいに関係者に会ったり現場や研究所に足をはこんで調査したものなの？

　もしくは、政府や警察など公の機関からの発表を検証することもなしに「おうむ返し」しているだけなの？

　もちろんChatGPTを使ったりはしてないでしょ？

　とはいっても、わたしたち一般人はメディアの内部事情をそこまで調べることはできません。

　そんな暇はありませんし、コネも資金もありません。

　興味もない、という方がほとんどでしょう。

　記事のはじまりやおしまいのあたりに情報源が記載されているのを目にするか、番組のおしまいに流れてくるエンドクレジットで制作にかかわった方たちや企業・団体を知ることができるだけです。

　でも、この3つ目のチェックポイントに関してはそれでじゅうぶんだとおもいます。

④反対意見を検閲したり強く非難したりするのはどうして？

　新型コロナ騒動のあいだ、米国の大手テレビ局はそろってワクチン接種に反対するひとびとを「ワクチン反対派」（アンチヴァクサー anti-vaxxer）と呼んで、まるで魔女狩りをするかのように非難しました。そしてワクチン反対派のひとびとは暴力をふるわれたり会社を解雇されたりもしました。

　米国では、消防士や警察官の方たち、そして空港で働いている方たちだけではなく、医療関係者のなかでも「自分の体内に入れるものは自分が責任をもって決めること」だとしてワクチン接種に反対する方たちがいて、かなり大勢の方がクビになったり給与を減らされたりイジメにあったりしました。

　そのせいで、新型コロナ騒動が終了したあと、空港や病院や消防署などの業務を円滑にすすめることができなくなり、クビにしたひとびとをふたたび雇わなければいけなくなったニュースをおぼえている方たちもいらっしゃるはずです。

　まさに、吐いたツバはいずれ自分にふりかかる、ということばをそのまま「地で行く話」でした。

トラック運転手をナメるとこうなるのだ

　カナダでは米国とカナダの国境を行き来する大型トラックの運転手さんたちが大規模な「ワクチン接種反対運動」（フリーダム・コンボイ）を起こして政府と衝突しました。

「国境を通過するためにはワクチンパスポートが必要で、そのためワクチン接種が義務化されることになったけれども、副反応がはっきりとしない以上、仕事に支障がでる可能性があるためワクチン接種はしたくない」というのがその理由でした。

　数キロにもおよぶ大型トラックの隊列の画像にはすごいものがありました。

　その隊列が街を通過するたびに、そこの住民の方たちが「炊き出し」などをおこなってトラックの運転手たちを応援したのですけれど、トルドー政権下、そんな一般市民までもが警察から暴力をふるわれたり、デモをおこなっている「トラッカー」を救うための募金活動をおこなった方たちが逮捕されたり、またその募金用の銀行口座が強制的に閉鎖させられたりもしました。

　法律もなにもあったものではありません。

　トルドー首相の指示のもと、まさに鉄槌（てっつい）によって国民をしたがわせるような狂気じみた政策がつづきました。

　インフルエンザが流行するたびごとにワクチン接種の義務化をおこなっていたら、きっといまごろあらゆる場所で政府の政策に反対するひとたちが立ちあがり、世界は「革命」だらけになっていたかもしれませんね。

ジョー・ローガンさんのイベルメクチン事件

　ところで米国では、ユーチューバーとして有名なジョー・ローガンさんが、たしか2021年のころに「ぼくはコロナ感染症にかかり、さまざまな薬をためしているところです。とくにアイヴァーメクチン（イベルメクチン）によって快方に向かった気がします」と語って話題になりました。

　その直後から大手メディアは彼を徹底的に批判しはじめ、信じられないほどの批難を浴びせたのです。

「ジョー・ローガンというユーチューバーは、ファイザー社やモデルナ社から提供されたワクチンを接種しなくても、アイヴァーメクチンという薬を使えば個人で治療できるというまちがった危険な情報をひろめた罪人であり悪人です」

　そういう批判からはじまりました。

　でも、まず、それに先だって大手メディアは彼を馬鹿にしはじめたのです。

　大笑いしました。

「そもそもイベルメクチンという薬は、馬など大型の「家畜用駆虫剤」なのです。

　それをヒトに使うなど笑止千万です。

　それだけではありません。

　そんな馬に使うような薬をコロナウイルス感染症の治療に役立つなどといって彼は米国国民に誤った情報（misinformation）をひろめているのです。

　その罪は大きい。

　とにかく、この21世紀に民間療法を推すのは医療の専門家でもない無知なユーチューバーしかいません。

　彼は医者でもなくウイルス学者でもありません。

　そんな人間の話すことを信じたらいけません。

　あまりにも危険です。

　ジョー・ローガンというひとは、ソーシャルメディアの世界ではセレブかもしれませんが、もともと陰謀説を信じているような人なのですから」

　そうやってジョー・ローガン氏を笑いのタネにしながら非難しつづけました。

　なかでも CNN と MSNBC のテレビ局がいちばん激しくジョー・ローガン氏にかみついて叩いていたと記憶しています。

　けれどもジョー・ローガン氏はひきさがらず「アイヴァーメクチン（イベルメクチン）は多方面の病気の治療に役立つものだとして2015年にノーベル賞を受賞した薬なのです。まさに万能薬みたいなものです。それに家畜用と人間用はそれぞれ別ものなのに、大手メディアはその事実を隠しているのです」と主張しつづけました。

　そして、大手テレビ局で自分のことを小馬鹿にしていた有名な医学解説者が自分の番組に出演してそこで謝罪しなければ、名誉毀損で大手テレビ局をうったえるとまで言って大問題へと発展していったのです。

　結論を言いますと、ほんとうにそのお医者さん（サンジェイ・グプタ医師）は彼の番組に出演して、わたしたちの見解はまちがっていました、と謝罪しました。

　その勇気をほめたたえるひとたちも大勢いましたけれど、当のテレビ局 CNN はそれを認めず、別の座談番組のなかで、自分たちが雇っている視聴率No.1を誇る医学解説者であるサンジェイ・グプタ医師を批判したことも記憶に新しいとおもいます。

製薬会社のほんとうの姿って？

　この事件は前述のクリス・ヘッジズさんの目にもふれましたが、彼はごく短いコメントを残しただけでした。

「すべてはわかりやすい資本主義の原理にしたがっているだけです。

　イベルメクチンはほとんどタダ同然の薬です。

　無料で提供されてもいます。

　場所によっては売られていますが、それも1錠を1ドル（日本では137円）ちょっとで買うことができます。

　こんな薬が普及して全世界のひとびとのコロナウイルス感染症の治療に使われたらファイザー社やモデルナ社は利益を得ることができません。

　とくに新型コロナ騒動のはじまる直前、自分たちが製造した薬の副作用の訴えによる裁判費用と損害賠償金で首がまわらなくなり経営破綻のせとぎわにあったモデルナ社などにとって、イベルメクチンは『敵方が作った毒薬』にしか見えなかったはずです。

　しかもファイザーとモデルナの両社は米国の大手メディアの90%以上をにぎっているスポンサーでもあります。

　資本主義でうごいている世界ですから製薬会社の目的はただひたすら『利益の追求』でありそれ以外のなにものでもありません。

　カスタマーが副作用で死亡したときのための損害賠償費用もすべて織り込み済みだったはずです。

　だからこそ、mrワクチンの開発・製造の過程で、ファイザー・モデルナ・アストラゼネカなどの巨大製薬会社は『この新型ワクチンによる健康被害がおこって損害賠償をもとめられたときにはとても対応できない。われわれ製薬会社のかわりに国がその肩代わりをしてほしい』として免責権を得ていたのです。

　緊急事態におけるそのような法律を新たにつくらせて、しかも世界中の政府にそれを約束させていたのです。

　つまり、これから先、mrワクチンの副反応によってどのような健康被害がおこったとしても、わたしたちは製薬会社そのものを訴えることはできないのです。

　いったんワクチンの副反応による健康被害がおこったときには、たとえそれが巨大グローバル企業であっても、とうていその損害賠償金を支払えるようなレベルではおさまらないということなのでしょう。

　なんど会社がつぶれても返せないような損害賠償額になるでしょうから、それは国民の税金で払ってもらいます、という手段がとられたのです。

　ですから、そこのところはとっくに織り込み済みで安心していたはずです。

　ただし、イベルメクチンに関しては想定外だったのでしょう。

　ですから、彼らが売りつけてくるワクチン接種の台本・筋書き（ナレティブ）にさからったジョー・ローガンという方があのような目にあうのはとうぜんのことだったのです」

　けれども、この事件とは別に、新型コロナ騒動の嵐のなかで見えなくなったものがひとつあります。

　それはとても基本的なことでした。

あなたの体はあなただけのもの

　自分の体のことは自分が責任を負っているという原則です。

　アレルギー性喘息にかかったことのない医者には患者の苦しみがわからない、とか、癌にかかったことのない医者にはそのほんとうの苦しみと不安がわからない、といったことはよく言われます。

　とうぜんのことだとおもいます。

　さまざまな形容詞をつかって、お腹がしぶる、とか、だれかが頭蓋骨をかなづちで叩いているような頭痛がする、とか、腰のあたりに電気が走るような鋭い痛みを感じる、などと表現しても、それらは物理的な数値にあらわれるものではなくて、あくまでもわたしたちが日常生活で使っている自然言語で表現された形容でしかありません。

　個人の体のなかで起こっている感覚について他者が完全に理解するのは不可能なのです。

　わからないことなのです。

　それを言語というあいまいな道具で正確につたえることはまずできません。

　読者のみなさんのうちのおひとりが、昨日、足を骨折なさっていたとしても、その痛みと不便さはわたしには伝わりません。

　そのことを教えられて「大変でしたね。お大事に」とこたえても、それはたんに挨拶のようなものにしかならず、その方が味わっているほんとうの痛みと不便さがわかるはずはないのです。

　わたしはフツーに生活しながらこれを書いているのですから。

　もちろんわたしが骨折したときにはその逆のことがおきます。

　つまり個人の肉体はプライバシーに属する自分だけの大切な『宝物』であり、またさまざまな『問題』の発生源でもあるのです。

　読者のみなさんの肉体はだれのものでもありません。

　みなさんひとりびとりのものです。

　わたしのものでも会社のものでも政府のものでもありません。

　あなたがお酒を飲みすぎて肝硬変になったとしても、それはわたしのせいでもわたしが書いたもののせいでもありませんし、あなたの配偶者や友人や恋人や子供たちのせいでもありません。

　たとえば、癌にかかったひとはそのことを学校・会社・市役所だけではなく周囲のひとびとにかならず伝えておかなければいけない、という法律ができたとしたらどうでしょう？

　憂鬱症や花粉症、性感染症や自律神経失調症をわずらっているひとは、まわりのひとびとに迷惑をかけないためにも、そのことを学校・会社・市役所へ事前に伝えておかなければいけません。

　そして、かならずその治療薬を服用しなければいけません。

　また、服用しているという証拠としてお薬のデジタル履歴を持ち歩いていなければいけません。

　そんなことを市や県や国から強制されたらどうでしょう？

　ワクチンを接種するかどうかは自分で決めるべきですし、その結果を背負うのは自分です。

　けっきょくすべてはひとりびとりの自由意志であり自己責任なのです。

　ですから米国では、新型コロナ騒動のはじまりの時期、ワクチン接種にかかわることは、過去100年のあいだおこなってきたのとおなじように、まずはホームドクターや街の医療施設をたずねて、自分の持病や仕事の都合などを考慮しながら自分で決めるべきことだ、という意見が一般的でした。

わたしたちの「やさしさ」と「承認欲求」につけこむのが上手なひとたち

　それが大手メディアの怒涛のようなプロパガンダによってコロリとひっくりかえされてしまったのです。

　なぜなら新型コロナ騒動の場合、あつかわれているのが感染症だったからです。

「いや、あなたは良くても、まわりに迷惑をかけてるから」

　この単純で、けれどもわたしたちの常識に突き刺さってくる理屈で、みごとに世界中のひとびとを従わせることに成功したのです。

「ワクチン接種をしないということで、あなたは自分の愛している身近なひとびとの命を危険にさらしているのです。そのこと、わかってますか？　それでも良いのですか？　ワクチン接種に反対するということは、あなたがひとりよがりで、しかも他人の命などどうでもよいとおもっている人間のひとりだと言っているのと変わりはありません」

　この理屈でワクチン接種をほとんど国家単位で義務化することに成功したのです。

　わたしたち一般市民の心のかたすみに宿っていた「やさしさ」と、良いヒトに見られたいという「承認欲求」をチクチク刺激することに成功したのです。

インフルエンザだってなかなかのものですよ

　米国の有名大学の心理学部による実験結果があきらかにしたように、億万長者の方たちにもっとも欠けているのは他人の立場になって考える「共感」（エンパシー）という才能なのだそうです。

　そんなソシオパスみたいな人物とは逆に、あたりまえのように他人への共感をそなえている一般市民の方たちがもっとも従順にワクチン接種の義務化にしたがったのです。

　そのうちこんどはワクチンにどんな副反応があるのかどうかということよりもワクチン接種に賛成なのか反対なのかという問題のほうが大きくとりあげられるようになりました。

「でも、いままで新型コロナウイルスのほかにもさまざまな感染症がひろまりましたよね。だったらインフルエンザの場合はどうなんですか？　インフルエンザワクチン接種を拒否したひとびとを毎年クビにしてたら、どうなっていたとおもいます？」

　大手メディアをコントロールしている方たちにそんな質問をしたくてしかたがありませんでした。

　たとえばコロナ感染症についての Wikipedia によるまとめによると、2019年末から2022年8月までに感染者は6億人以上、死者数は640万人を超えた、とされていますが、インフルエンザの感染者数は毎年10億人ほどで、そのうちの500万人近くが重症化し、多い年で65万人近くの死者が出ています。

　新型コロナウイルスでの死亡者数については、いま、ビル・ゲイツさんの私有物ともいえる世界保険機関（WHO）がまとめて発表したものとはべつに、各国の大学がその内容にメスをいれはじめていますので、そのうちより正確な事実にもとづいた数値が出てくるとおもいます。

たまたま感染していただけなの？　それともそれによって殺されたの？

　ところで、新型コロナ騒動のまっただなかの2020年末ころ、死亡者数にかんしてのいちばんの問題は「withコロナか？」それとも「byコロナか？」という疑問でした。

　病院で亡くなった方の血液を調べてコロナウイルスに感染していることがわかったら、その方はコロナウイルス感染症で死亡したものとして報告されていることが米国で問題になってきたのです。

　そのせいで発表される死亡者数が増えつづけているのだ、と。

　2020年の春ころからスタンフォード大学やメイヨー・クリニックなどの良心的な医学者やウイルス専門家が主張していたのですけれど、マスメディアで発表される死亡者の内訳があまりにもあいまいでズサンすぎるということでした。

　はじめのころは死亡者が出るたびにその方の年齢と性別と持病とが合わせて発表されていました。

　肝臓病をわずらっていた72歳の女性が亡くなりました、とか、前立腺がんをわずらっていた80歳の男性がなくなりました、とか、子宮がんをわずらっていた68歳の女性が亡くなりました、などです。

　そのうち持病についての情報はなくなり、年齢も性別も言わなくなって、ただただ「今日の死亡者数は全国で〇〇名」という発表だけになりました。

　心臓病や肝臓病や肺炎や癌などの重たい持病をわずらって亡くなったシニアの方たちの血液を検査をしたら新型コロナウイルスにも感染していたことが判明した、といった場合、死因はあくまでも心臓病や肝臓病や肺炎や癌のほうであって新型コロナウイルスが原因ではなかったのだから、正直にそのように発表すべきだ、という意見が医師たちや医学部の教授たちのあいだから出てきたのです。

　新型コロナウイルスとは関係のない病気で死亡した人の血液検査を死後おこなったらそれに感染していたことがわかった場合、それは新型コロナウイルスと共にあった（withコロナ）と考えるべきであって、ウイルスそのものによって（byコロナ）亡くなったのではない、という見解がひろまってきたのです。

　ところが、それら全てを打ち消すようなプロパガンダがはじまり、新型コロナ騒動全体を仕切っておられたファウチ医師によって「そのような科学的認識はまちがいである」として吹き消されました。

⑤なぜそんなにわたしたちを怖がらせなくちゃいけないの?

　なぜなら新型コロナウイルスはいままでのウイルスとは根本的にちがう、恐ろしい毒素をそなえた感染症なのだ、というのがこたえでした。

　はじめてこの感染症が中国の武漢で発見されたあと、2020年の春ころに、英国の数理生物学者であり公衆衛生研究者のニール・ファーガソン氏がこの感染症の世界的流行によってすくなくとも4,000万人（40 million）のひとびとが亡くなるだろうと予測し、そのアドバイスによって英国は「社会的距離」（ソーシャル・ディスタンス）、つまり3密（密閉・密集・密接）を避けるための「距離」をとらせることとロックダウンという前代未聞のきびしい措置をとることを決めました。

　同時に、これはもしかすると1918年から1920年までに猛威をふるい全人類の5,000万人から1億人を死亡させたといわれる『スペイン風邪』の流行に近くなるのではないかと大手メディアが大騒ぎしはじめたのです。

　近年人類が経験したこともないとんでもないパンデミックであり信じられないほどの死亡者が出るのでは、と。

「わたしたちみんなが死のすぐ隣に立っているのです。この不安から逃れられるひとはひとりもいません。この新しいウイルスによってだれにでも死がおとずれる可能性があるのです。ふだんはそれほど考えもしなかった『死』の問題に、いま、わたしたちは全員で直面しなければいけないのです」

　そういうプロパガンダがひろまり、わたしたちをおびやかしました。

スウェーデンは正気をたもっていたの？

　けれども、ちょうどそのころスウェーデンのウイルスや免疫や感染症を専門とする学者さんたちがグループで発表した論文が静かに読まれていたのです。

　論文の趣旨は①コロナウイルスは風邪と変わらないほどの毒素しかもっていない、②その影響をもっとも受けるのは65歳以上の方たちだけなので、その方たちの治療に専念すればいいし、③とくに25歳以下の若いひとたちが感染する確率は低く、10歳以下の子供にいたってはほぼゼロに近くなる、それにもともと④この感染症による死亡率はインフルエンザよりも低い、というものでした。

　またスウェーデンのウイルス学や免疫学の教授たちはつぎのようにも書いていました。

「ウイルスはかならず人口のもっとも弱い部分を攻撃してきます。つまり老人と幼児たちと病弱者たちです。インフルエンザがそうです。けれどもわれわれの臨床実験の結果によると、このコロナウイルスは65歳以上の人間の肺機能に影響をおよぼすことはあっても、もうひとつの弱い集団である10歳以下の子供たちに感染する力はほとんどないといってもよいことがわかりました。つまり、この感染症はインフルエンザと比較した場合、かなり毒素の弱いウイルスとおもわれます」

　そのスウェーデンの発表は世界中のメディアから叩かれました。

　にもかかわらず、スウェーデンは、ヒトがもともと生まれながらに備えている『自然免疫』とワクチンによる『集団免疫』の効力を早めるために「社会的距離」（ソーシャル・ディスタンス）をおくことはせず、学校や会社やその他の組織にたいしてもいままでと変わらない活動をおこなっていくし、ひとびとの移動を制限することもしない、と発表してそれを実行し、さらに西側諸国の9割以上の大手メディアから「スウェーデンの政治家たちは頭が狂ったのではないか」とさわがれたりもしました。

　そのせいで、西側諸国の大手メディアからは「あのような政策をとったスウェーデンでは死者数が急増し悲惨な状況におちいっている」と非難の嵐が吹き荒れました。

　けれども新型コロナ騒動がおちつき、フタを開けてみると、つぎのような結果が出たのです。

　これはわが国の厚生労働省による発表からの抜粋です。

「スウェーデンにおいては、2020年3月から4月にかけて第1波、同年10月から2021年1月まで第2波、同年2月から4月にかけて第3波、同年12月以降に第4波という状況であった。 死者数については、第1波と第2波の時期に急増するに至ったが、第3波以降は感染者数が増加しても死者数の急増に至ることはなかった。

…中略…

　スウェーデン政府は、コロナ危機が訪れた当初からこの危機は少なくとも2年間にわたることを予見しており、持続可能な対策を継続して取ることが肝要であるとの考えに立っていた」

あのグレートバリントン宣言はカッコ良すぎ

　ちょうどおなじころ（2020年4月）、米国ではハーバード大学やスタンフォード大学、ならびに英国のオックスフォード大学の有名教授3人の著名による『グレートバリントン宣言』が発表されて、それを読んだとき、わたしは呼吸が乱れるほど感動したのをおぼえています。

　抜粋です：

　様々な場所、そして世界中で、私たちは人々を守るために専門性を捧げてきた。現行のロックダウン政策は、短期的および長期的公衆衛生に破滅的影響を与える。その結果として（ごく一部の例を挙げれば）、子供の予防接種率の低下、心疾患アウトカムの悪化、がん検診の減少、および精神衛生の悪化などがあり、以後何年にもわたり超過死亡率が上昇し、労働者階級や社会の若者たちが最も重い負担を負うことになる。学生たちを学校に行かせないのは重大な不正義である。

…中略…

　ウイルスに対する弱者ではない人々は即急に普段の生活に戻るべきである。手洗いや風邪をひいたときの自宅待機などの簡易的な衛生対策を社会全体で行うことで、集団免疫閾値を下げることができる。学校や大学は開校して対面授業をすべきである。スポーツなどの課外活動も再開すべきである。若くてリスクが低い大人は自宅からでなく通常通り働くべきである。レストランやその他の商売も開けるべきである。美術、音楽、スポーツなどの文化活動も再開すべきである。リスクが高い人々も希望すればこれらの活動に参加してもよいが、社会全体としては、集団免疫を獲得することによりウイルスに対する弱者を保護するのがよい。 

　本宣言は2020年10月4日に米国グレートバリントンにて以下の3名により記述、署名された。

マーティン・クールドルフ博士、ハーバード大学医学部教授、生物統計学者および感染症疫学者（専門は、伝染病流行に関する発見と観察およびワクチンの安全性の評価)

スネトラ・グプタ博士、オックスフォード大学教授、感染症疫学者（専門は免疫学、ワクチン開発および伝染病の数理モデル作成） 

ジェイ・バタチャリャ医学博士、博士（経済学）、スタンフォード大学医学部教授、医師、感染症疫学者、医療経済学者および公衆衛生政策専門家（専門は伝染病および脆弱な人口集団） 

　けれどもこの宣言はファウチ医師を筆頭とする米国のアメリカ疾病管理予防センター（CDC）やアメリカ国立衛生研究所（NIH）などの公共機関だけではなくて世界保健機関（WHO）からも徹底的な批判を受け、専門分野では世界的に著名なこれら3人の学者さんはファウチ医師から「彼らはあくまでも学会のなかの少数派でしかない」（フリンジ・グループ）と呼ばれて、グーグルからは個人のブログサイトを閉鎖されてしまうことにもなりました。

　その後、ユーチューバーといわれる方たちが「ノーベル賞候補にものぼるような学者さんたちを『はぐれ者』（フリンジ）あつかいして排除するなんて、この新型コロナ騒動ってのはただごとじゃないよ。なにか裏がある」と呼びかけるようになったこともおぼえています。

恐怖は効果抜群で使い勝手も最高

　わたしたち国民を支配層のおもわくに従わせるには『恐怖政策』（フィアモンガリング）がいちばんだとされるようになったのは今にはじまったことではありません。

　アメリカ同時多発事件が起こった2001年9月11日以降にもおなじことがおきました。

「アラブ人テロリストが米国国内のあらゆるところにすでに潜伏しています。彼らがいつあなたの子供たちを乗せたスクールバスを爆破するか、ファーストフード店に入ってきて銃を乱射しはじめるか、もしくは大手企業のビルディングや橋などを爆破するかはわかりません。けれどもこれだけはお約束します。われわれ米国政府はそんなテロリストたちをぜったいにゆるしません。彼らを徹底的に叩きつぶすつもりです。そのためには根っこを焼き払うしかありません。テロリストを製造しつづけるイラクのフセイン政権がまさにその根っこなのです」

　そういう台本・筋書き（ナラティブ）を毎日聞かされ、なんどもなんどもツインタワーに旅客機が激突してビルディングが倒壊する映像が流され、戦争へ踏みだすためのプロパガンダが、ひとびとの心の血管のすみずみにまで毒薬のようにしみこんでいきました。

　わたしたちヒトという生き物に、気づかれないほどの恐怖をたえまなくあたえつづけると、しだいに理性的判断がにぶり、憂鬱症にかかりやすくなります。

　心理学では常識のひとつです。

　そして、そんな狭い部屋のなかにとじこめられたような暗い気分からのがれたいがために、ワラをもつかむような気持ちで権威にすがるようになり、そういう機関から発表されたことはすべて額面通りに受けとるようになります。

『恐怖政策』はわたしたちみんなをコントロールするためにはたいへん便利な武器のひとつなのです。

　だからこそプロパガンダにはかならず使われる手段のひとつだといっても言いすぎではありません。

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